介護施設は大きく分けると、民間と公共型の施設があります。
そこから運営主体や目的、入居条件などを細分化すると数多くの介護施設の種類があります。
公共型の介護施設は要介護認定を受けた人が入居可能です。
また、自立や自宅介護に切り替えるための生活訓練を行う場としても提供されています。
自立や要支援の人である程度資金面に余裕がある人は、民間の高齢者向け賃貸住宅や分譲住宅に暮らすことも一案です。
医療ケアが必要な人は、病院などに併設されている介護医療院を利用します。
かつては、介護療養型医療施設という名称だった施設ですが、介護保険は適用されませんでした。
そのため、2024年3月に完全に廃止されます。
その代替として介護と医療の両方が受けられ、介護保険が利用できる介護医療院が設立されています。
介護の職場で働く職員は、主に利用者のお世話を行います。
民間や公共型問わず、介護が必要な人が入居するので、有資格者は主に身体介護を行います。
また、1日を同じ施設内で過ごすので、レクリエーションの検討や実施など、穏やかに過ごすための工夫や提案を行うことも職員の仕事です。
民間型の健康型有料老人ホームやサービス付き高齢者住宅では、介護士だけではなく看護師や機能訓練士などが常駐していることがあります。
リハビリやメディカルチェックなどができるサービスを提供している場所では、介護職以外の仕事も存在します。
有資格者が中心となりますが、手厚いサービスや差別化を図るために必要です。